2026年10月15日
上月財団は、「スポーツ団体・競技大会助成事業」の一環として、2026年11月7日（土）から11月8日（日）までちばぎんアリーナ（千葉ポートアリーナ）で開催される「2026年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」を後援します。
本大会は、2026年度後期の全日本強化選手を選考するとともに、グランドスラム東京2026をはじめとする国際大会に出場する日本代表選手の選考を兼ねており、柔道界において非常に重要な大会のひとつとして位置づけられています。
全日本柔道連盟の強化選手をはじめ、強化委員会が定める実業団・警察・大学・高校など各分野の大会で活躍した選手など、男女各7階級の計14階級から450名以上の出場を予定しています。出場選手につきましては、公式サイトをご確認ください。
昨年度は、本財団がこれまでに支援を行ってきた「スポーツ選手支援事業」認定選手の近藤隼斗選手（男子60kg級）、田中龍雅選手（男子73kg級）、斉藤立選手（男子100kg超級）、山口葵良梨選手（女子63kg級）、池絵梨菜選手（女子70kg級）、梅木真美選手（女子78kg級）が優勝しました。
上月財団は、本大会の後援を、2010年度から行っており、今回で16回目となります。
本大会の後援を通じて、柔道競技の更なる発展につながることを願っています。
 （過去大会の様子） |
大会概要
- 大会名称
- 2026年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会
- 期日
- 2026年11月7日（土）～11月8日（日）
- 会場
- ちばぎんアリーナ（千葉ポートアリーナ）
千葉県千葉市中央区問屋町1-20 - 主催
- 公益財団法人 全日本柔道連盟
- 主管
- 千葉県柔道連盟
- 特別後援
- 公益財団法人 講道館
- 後援
- 読売新聞社
千葉市
公益財団法人 千葉市スポーツ協会
一般財団法人 上月財団 - 特別協賛
- コマツ
- 協賛
- パーク24
ミズノ
近畿日本ツーリスト
東洋水産
セイコーグループ
三井住友海上火災保険
日本航空
大塚製薬
東日本旅客鉄道
シミズオクト
大和証券グループ本社
ブイ・テクノロジー
エアウィーヴ
羽田タートルサービス
旭化成
ジャパンエレベーターサービスホールディングス
センコー
カントリーオフィス
BEANS INVESTMENT
ヴァンガードスミス
ALSOK
日本通運
日本製鉄 - 競技種目
- 男子7階級（60kg級、66kg級、73kg級、81kg級、90kg級、100kg級、100kg超級）
女子7階級（48kg級、52kg級、57kg級、63kg級、70kg級、78kg級、78kg超級） - 放送
- BS11
YouTube 全柔連TV（ライブ配信）
[関連リンク]
- 「2025年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2025年11月01日～11月02日）
- 「2024年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2024年11月02日～11月03日）
- 「2023年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2023年11月04日～11月05日）
- 「2022年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2022年10月29日～10月30日）
- 「2021年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2022年01月17日～01月18日）中止
- 「2020年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2020年10月31日～11月01日）
- 「2019年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2019年11月02日～11月03日）
- 「平成30年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2018年11月03日～11月04日）
- 「平成29年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2017年11月11日～11月12日）
- 「平成28年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2016年11月12日～11月13日）
- 「平成27年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2015年11月07日～11月08日）
- 「平成26年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2014年11月08日～11月09日）
- 「平成25年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2013年11月09日～11月10日）
- 「平成24年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2012年11月10日～11月11日）
- 「平成23年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2011年11月12日～11月13日）
- 「平成22年度講道館杯全日本柔道体重別選手権大会」後援（2010年11月20日～11月21日）
上月財団は、コナミグループ株式会社の創業者で取締役会長を務める上月景正によって設立され、40年以上にわたるあゆみを通して、スポーツ・教育・文化の振興と発展、並びにより良い社会の形成等、公益の増進を目的とする事業を展開しています。